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コラム

むしろ追い風?!公営ギャンブルがコロナ禍でも好調な理由

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2020年は新型コロナウィルスに翻弄され続けた1年でした。

公営ギャンブルも例外ではなく、無観客での開催あるいは開催中止を強いられるなど苦しい期間がありました。

そうなると、収入面は大丈夫だったのか?と心配になりますよね。

しかし、驚くなかれ、公営ギャンブルの売上は落ちないどころか、むしろ好調だったのです。

JRA=日本中央競馬会は、2020年の年間売り上げが2兆9834億円であると発表しました。

コロナ禍の影響で、約7か月半もの間、無観客での開催を強いられ、場外馬券売り場も一時営業を休止せざるを得ませんでした。

それでも売上は前年比で103.5%と9年連続アップになりました。

また、ボートレースは、2020年1月1日~12月31日の総売り上げが1兆9014億2100円を記録しました。

こちらは前年比で123.9%です。

コロナ禍による影響を少なからず受けたはずなのに、なぜ売上が伸びたのか?

今回は、「コロナ禍で公営ギャンブルがなぜ売上を増やせたのか?」についていくつかケースに分けて紹介していきます。

 

ボートレース平和島のケース

2020年12月15~20日にかけて、東京都大田区にある競艇場:ボートレース平和島でSGグランプリが開催されました。

SGグランプリは、その年の賞金獲得ランク上位60人による「日本一決定戦」です。

主催したのは府中市。平和島での開催は6年ぶりでしたが、新型コロナの影響で入場者は事前の抽選による当選者に限られました。

大会そのものは予定通り終了し、売上は207億3499万4600円で、前年比1.3%増でした。

コロナ禍での開催であることを考えると大盛況と言っていいのではないでしょうか。

ボートレース平和島は政府からイベント自粛の要請が出た2月末以降無観客開催となり、その直後のレースでは売り上げが落ちました。

それが、緊急事態宣言が出た春以降は、状況が一変します。

「おうちで楽しめる娯楽」として認知され、電話・インターネット投票が一般化し、前年比で40~60%と大幅に増加したのです。

SGグランプリの開催予算も、想定以上に伸びることが予想されたことから、府中市では39億円の補正予算が組まれるなど、年末まで売上は好調を維持し続けました。

7月からは上限こそあるものの、観客を入れての開催も可能となりました。

「現地で観戦したい」という要望にも対応できたことも、さらに売上好調となった要因となりました。

 

川口オートレースのケース

埼玉県川口市にある川口オートレース場も売上が前年比を上回りました。

オートレースもインターネットによる投票による参加者が増えています。

加えて、スマップの元メンバー森且行選手の日本選手権優勝によりオートレース全体の注目度が上がったことも要因として挙げられます。

 

地方競馬のケース

競馬に関しては、土日開催のJRAのみならず、平日開催の地方競馬の売上も堅調に推移しました。

開催中止となったのが船橋での5日間だけだったことも理由の一つ

しかし、やはり大きいのは電話&インターネット投票です。

もともと「地方=遠方」での開催であることから、他の競技に比べて既にインターネットでの売上が主流でした。あいた。

さらに、「平日=一般的には仕事がある日」でしたが、緊急事態宣言の影響で平日の過ごし方が変わった人も多かったです。

そう言った人にとって「平日の娯楽」は限られますが、地方競馬は貴重な選択肢になったと考えられます。

また中央競馬との大きな違いとして、無料のライブ配信があります。

スマホ・タブレットさえあれば、予想し、投票し、観戦するという一連の流れの全てを、ネット経由でどこでも手軽にできる。

このことも地方競馬が根強く支持されている要因と言えます。

 

公営ギャンブルにとって追い風となった

どの公営ギャンブルにも共通して言えることは「インターネット投票」による参加者の増加が売上の増加に大きく貢献したということです。

スマホの普及、なにより運営側によるインターネット対応への工夫がコロナ禍をきっかけに結実したとも言えます。

また、無観客での開催ということで

  • 場内販売
  • 警備

といった運営コストがかからなかったことも功を奏しました。

今回のコロナ禍により逆風を受けたかと思いきや、むしろ追い風に変えた珍しいケースとして挙げられます。

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